個人開発の「現実」と向き合う:Stripe 実装を捨てて OFUSE を選んだ理由

対象読者: 個人開発で収益化を目指すエンジニア、新卒・若手開発者
難易度: 初級(マインドセット重視)
所要時間: 約5分

:::message この記事の要点(TL;DR)

はじめに

「自分だけの決済システム」。

私も個人開発プロジェクト「Ayato Studio Portal」において、Stripe を利用した本格的な支援・販売フレームワークの構築に挑みました。Next.js の Server Actions を駆使し、セキュアに決済画面を呼び出す仕組みを完成させた瞬間は、最高の高揚感がありました。

しかし、その数分後、私はその実装をすべて「アーカイブ(停止)」し、OFUSE という外部プラットフォームへ移行する決断をしました。

今回は、一見「挫折」に見えるこの決断が、実は個人開発における最も重要なリスクマネジメントであったという話をします。

今回、私は以下のスタックで決済機能を実装しました。

コード自体は非常にクリーンで、ボタン一つで動的に Stripe Checkout 画面が立ち上がる状態でした。技術的なハードルはすべてクリアしていたのです。

実装を終えて本番運用を考えた時、日本の法律である**「特定商取引法(特商法)」**が大きな壁として立ちはだかりました。

ネット上で直接商品を販売・決済を受け付ける場合、以下の情報を消費者に公開する義務があります。

新卒1年目、社会人生活をスタートさせてわずか数週間の私にとって、自分の生活の拠点である自宅の住所をインターネットという海に晒すことは、あまりにも大きなリスクでした。

もちろん、バーチャルオフィスを借りるという選択肢もありました。しかし、月額数千円の固定費は、新社会人の給与から独自ドメインの契約コストの回収の一助にするための寄付ページのために行うには、経済的な合理性が合いませんでした。

ここで、私はアーキテクチャの根本的な変更、いわゆる**ピボット(方向転換)**を決断しました。

自前で決済を持つ(Stripe)のをやめ、OFUSE(オフセ) というクリエイター支援プラットフォームを窓口に据えることにしたのです。

法的なガードレール: 決済の主体は OFUSE 運営会社となるため、クリエイター個人が特商法に基づく詳細な住所公開を行う必要がありません。
コストゼロ: バーチャルオフィスのような月額固定費がかからず、支援があった時のみ手数料が発生するモデルです。
安全なファンとの繋がり: 「お金のやり取り」が「ファンレター(応援)」という形にパッケージ化されており、個人開発の初期フェーズには非常に相応しい温度感でした。

せっかく書いたコードをアーカイブするのは、確かに心苦しいものです。しかし、LLMによる5人の専門家と対話した結果、以下のような確信が得られました。

新卒エンジニアの4月。新しい技術に挑戦し、壁にぶつかり、冷静に状況を判断して「引き返す」勇気を持つこと。

これもまた、一つの立派なエンジニアリングだと私は信じています。

GitHub のレポジトリには、今もアーカイブされた Stripe のコードが眠っています。それは「一度はやり遂げた」という自信の証であり、いつかこの Ayato Studio がもっと大きくなった時、再び日の目を見る日を待っています。

それまでは、より安全で温かい OFUSE という形で、皆様の知的好奇心を支えていければ幸いです。